減築リフォームで新しい暮らしを

減築リフォームで新しい暮らしを

家族構成の変化や高齢化が原因で、空き部屋を抱えた住宅が増えてきています。
使わなくなった部屋や空間を取り除くことで、今のライフスタイルに合わせた家に生まれ変わる、それが減築リフォームです。

1 減築リフォームとは？ 2 どんな事をするのか ・階数を減らす ・部屋数や面積を減らす 3 減築のメリット・デメリット ・メリット ・デメリット 4 建て替えとの違い 5 減築を失敗しないために

減築リフォームとは？

「減築」は建物の床面積を減らすリフォームのことで、「増築」の対義語にあたります。
2階建てを平家に改築したり、使っていない部屋を撤去して建物をコンパクトにするのはもったいないと考えがちです。
しかし最近では、広すぎる住宅の維持や手入れに負担を感じ減築を希望する高齢者や、ご両親から譲り受けたお宅に一人住まいしている方などのニーズも増えてきているように感じます。

現在の住宅の問題点

出典 ： 内閣府　令和5年度高齢者対策総合調査（高齢者の住宅と生活環境に関する調査）

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どんな事をするのか

階数を減らす
2階建ての2階部分を撤去し平家にリフォームします。
・耐震性の向上…建物が軽量化されることにより揺れる力が減少します。
・方法…2階部分の解体＋屋根の作り直し＋内装補修

部屋数を減らす・延床面積を減らす
不要になった1部分だけを撤去するリフォームです。
住宅のリノベーションの一環として不要な部分を取り除く場合も考えられます。
自宅兼店舗の建物の、店舗部分を撤去する事例もあります。
・光熱費の削減…使用する部屋を絞ることで冷暖房の効率が上昇します。
・方法…部屋や棟を解体＋屋根または外壁の作り直し＋内装補修

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減築のメリット・デメリット

メリット
・維持費・光熱費の削減

冷暖房の効率が上昇し、メンテナンス範囲が減少するため、長期的な費用の削減につながります。

・動線の改善

部屋数が少なくなると動線が整理され、日常の家事・掃除がやりやすくなります。

・固定資産税の軽減

固定資産税は家の延床面積で決まるため、減築によって減額される可能性があります。

※延床面積の減少以外にも、固定資産税が減額されるリフォーム例を紹介します。

○耐震リフォーム…1982年より以前に建てられた旧耐震基準の住宅を、現在の耐震基準に対応した住宅へリフォームを行なった際、翌年の固定資産税が最大で半額まで減少する場合があります。

○バリアフリーリフォーム…築10年以上の住宅で、車いす移動のための通路拡張や、介助のために浴室やトイレを改修した場合などに、翌年の固定資産税が1／3ほど減少します。

○省エネリフォーム…2014年より以前に建てられた住宅に、断熱材を導入したり二重サッシの窓に交換するなどの、エネルギー効率を高めるリフォームをした場合、翌年の固定資産税が1／3ほど減少します。

○長期優良住宅化リフォーム…耐震・省エネ・メンテナンスのしやすさなどを重視して「長く安心して住める家」を目的にリフォームを行なった際、翌年の固定資産税が最大で2／3ほど減少する場合があります。

・防犯性の向上

家の死角や、窓や出入り口の数が減るため、侵入リスクが軽減されます。

・スペースの活用

部屋や棟を撤去することで屋外の敷地が広がり、庭や駐車場を拡張できます。

・減築で高機能エコ住宅

壁や屋根を撤去する減築は、一部の構造躯体が露出するリフォームになります。その機会を活かし、断熱材をスーパーウォールなどの高機能なものに変えたり、太陽光発電を導入して光熱費を抑えエコライフを目差すことが可能です。

○高機能断熱材…スーパーウォールとは、従来の断熱材よりも断熱性能や耐久性に優れており「薄くても高い効果を発揮する最新の断熱材：硬質ウレタンフォーム」を使い既存住宅の外装を撤去して、断熱・外装施工を行います。断熱パネル「スーパーウォール（LIXIL）」なら無結露35年間保証で、快適かつ省エネな住まいが実現できます。

○太陽光発電…屋根の大規模な改修と発電パネルの設置を同時に行うと、施工コストが抑えられ工事の効率も上がります。冷暖房費の削減や、災害時に停電したときの備えとしても最適です。高機能断熱材や太陽光発電で省エネリフォームを施工した場合、自治体によっては補助金の支給対象になる場合もあります。お住まいの市や町にお問い合わせください。

※例：秋田市の場合…秋田市では再生可能エネルギーの利用拡大と、地球温暖化対策として太陽光発電の普及を目指しています。そのため、（建造から1年以内の新築を除く）既存住宅に太陽光発電を設置する際に1kwあたり2万円（上限8万円）の補助金を受け取ることができます。

デメリット
・費用の問題

減築には解体と補修の工事が必要になるため、予想してたよりも費用がかかることがあります。

・リフォーム中の住居

工事の内容が大がかりになりやすく、施工中の仮住まいが必要になることがあります。

・登記申請が必要

減築によって床面積が変わる場合、登記申請が必要になります。

・収納スペースの減少

家が狭く小さくなる分、収納するスペースも減少します。
減築前に荷物の置き場所を確認しておきましょう。

・住宅の再評価

減築後は登記も変更になるため、自治体は固定資産税を再計算します。延床面積が減っても、外装・内装のリフォームや耐震補強、用途変更などで建物の価値が上昇している場合、税額が増える可能性があります。

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建て替えとの違い

使わない部屋が増えてきたため減築リフォームを考えてはいるが、いっそのこと建て替えた方が良いんじゃないかと悩んでいる…そんな相談も増えています。
いざというときに迷わないためにも、費用・工事内容・税金のことなど、減築と建て替えの違いをご紹介します。

	減築	建て替え
リフォーム内容	一部を解体し、家を小さくする	完全に解体し、家を新しくする
期間	約1〜3ヵ月	約4〜6ヵ月
費用	約500〜1,500万円以上	約2,000〜4,000万円以上
構造変更	基本構造（基礎・柱など）は残す	すべて新設
固定資産税	減額される場合が多い	再評価で増額の可能性がある
固定資産税	減額される場合が多い	再評価で増額の可能性がある
建築確認申請	不要な場合が多い	必須
耐用年数	現状維持	延長される

費用を抑えたい場合や住み慣れた家を変えたくない場合は減築を、耐震性や将来性を考えるなら建て替えを、家の状況や自分に合ったリフォームを選びたいものです。

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減築を失敗しないために

自宅に感じた不便さを解消するため減築リフォームをしたら何故かもっと不便になった、という方の声も聞きます。それは、構想の不備、計画不足、見落としにより「思っていたのと違う」状態に陥ってしまうからかもしれません。そうならないためにも失敗の原因や、その回避方法・成功に導くポイントを紹介します。

・使い勝手が悪くなる

減築した後に「必要な部屋だった」と気づくケース
「とりあえず面積を減らす」といった安易な判断は禁物です。

・耐震性能の低下

費用削減を優先し、耐震補強を怠るケース
減築を行う際は、耐震補強と耐震診断もセットで行うのがベストと考えます。

・費用が予想以上だった

解体や補強が重なり、工事費がオーバーするケース
事前に詳細な見積もりと綿密な相談を行い「本当に必要かどうか」を判断しましょう。

いずれも事前の確認が確実にできていれば避けられるケースです。
減築を成功させるためには準備がもっとも大切な要素と言っても過言ではありません。

・コンセプトを明確に

減築でどんな住まいにするか、方針や目的をはっきりさせ、将来の暮らしに何が必要で何が不要かを考えます。
○平家にして上下の移動を無くしたい
○ワンフロアでスマートな生活をしたい
○シンプルな暮らしがしたい

・動線と収納の再確認

減築後に「動きにくくなった」「物が仕舞えなくなった」とならないようシミュレーションします。
○不要な部屋と同時に不要な壁も取払い、動線の最適化を行う。
○造作収納や壁面収納でスペースを活かしながら、物を減らさない。
○逆に、シンプルライフを目差すなら、この機会に断捨離も同時に行います。

家をコンパクトにすることで得られるメリットは沢山あります。
改築・増築に次ぐ新しい選択肢としての減築。ぜひ、私たちにご相談ください。

エスケイのリフォームで、ライフプランに合わせた生活環境を。